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成果報酬型の採用代行(RPO)おすすめの6選を比較!料金形態や選び方まで解説

成果報酬型の採用代行(RPO)おすすめの6選を比較!料金形態や選び方まで解説

「採用に時間も費用も割いたのに、成果が出ない…」

「外部に任せたいが、固定費が重い…」

そんな不安は珍しくありません。

そこで注目されるのが、採用決定時にのみ費用が発生する成果報酬型の採用代行(RPO)

応募者対応や面接調整といった煩雑な業務をプロに委ねつつ、無駄な出費を抑えやすいのが魅力です。

本記事では、料金形態や注意点に加え、成果報酬型で依頼できるおすすめの採用代行業者を紹介。

業者選定のポイント・導入手順までスッキリまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

プロフィール画像

執筆者

高稲祐貴

株式会社b&q 代表取締役

東京都立大学在学中にマレーシアにおけるコミュニティ事業の立ち上げを経験。日本帰国後にプロップテックベンチャーに創業メンバーとしてジョインし、COO執行役員としてHR事業をはじめとした複数の事業開発と事業推進に従事。2023年に東証プライム上場企業にグループインし、グループ企業役員を経験。2023年に人材HR領域を事業ドメインとした株式会社b&qを創業し、採用支援事業や人材紹介事業を行う。

採用代行(RPO)の成果報酬とは?

成果報酬型の採用代行(RPO)は、採用が実際に成立した時点で料金が発生する方式を指します。

支払いのトリガーとしては多くの場合、内定承諾時あるいは入社確定時

固定費が不要のサービスもあれば、月額と成果報酬を組み合わせるプランを提供する事業者もあったりと、料金形態は多種多様です。

RPOに委託できる業務は広く、求人票作成・媒体運用・スカウト配信・応募対応・面接日程調整・合否連絡・内定者フォローまで一括対応。

その分、採用戦略の設計や面接でのカルチャーフィット判断など、コア業務に集中しやすくなります。

この方式の一番のメリットは、採用が決まらなければ支出が増えにくい点

短期で少人数を確保したい局面や、まずは小さく試す段階にピッタリな手段と言えるでしょう。

ただ、計画的に複数名を継続採用する際は、定額型のほうが総額を抑えやすい方式。

したがって、「スポット=成果報酬」「継続=定額」の使い分けが現実的な選択肢です。

成果報酬型の費用相場

成果報酬型のRPOの相場感は、採用者の想定年収に対して20〜45%が一つの目安

例えば、想定年収400万円の人材を採用した場合、支払い額は次のようになります。

  • 年収400万円 × 20% = 80万円
  • 年収400万円 × 30% = 120万円
  • 年収400万円 × 45% = 180万円

料率は、サービス別のほかにポジション難易度・専門性・委託範囲(母集団形成のみ/一次対応まで/内定者フォローまで等)で変動。

また、内定承諾時課金入社確定時課金かでキャッシュフローも異なります。

さらに、返金保証の有無・期間、再募集(リプレース)対応、月額固定の併用といった条件も、実質コストを左右する重要ポイントです。

大事なのは、比較時に料率だけで判断しないこと。

含まれる業務範囲(スカウト作成・運用、応募対応、面接調整、歩留まり改善の設計支援 等)を並べて精査すると、後の想定外コストを避けやすくなります。

費用目安を掴んだら、複数社から同一前提で見積取得し、料率×年収+隠れコスト(社内工数・原稿作成・面接同席など)を加味した総額で比較しましょう。

成果報酬型のメリット

採用決定のときだけ費用を払う仕組みは、無駄打ちを抑えたい企業と相性バツグン。

工数の外部化で採用担当者は戦略に集中しやすく、短期間での成果創出も狙えます。

具体的に成果報酬型のRPOを導入することで、以下のメリットが期待できます。

採用コストのリスクを最小限に抑えられる

成果報酬型の最大の魅力は、採用が成功した時点でのみ費用が発生する点

求人広告では、掲載料や広告費を前払いする必要があり、応募が集まらないと費用が無駄になります。

一方、成果報酬型なら採用決定時まで費用が発生しないため、無駄な支出を避けられます。

とくに予算の限られた企業にとっては、安心して採用活動を進められるというのは大きなメリット。

さらに、採用決定までのコストが明確なため、ROI(投資対効果)を計算しやすい点も魅力的。

経営層への説明や予算管理もスムーズになり、予算超過や計画外の支出を防ぎやすくなります。

採用担当者の工数削減

採用活動では、求人票の作成や応募者管理、面接日程の調整、合否連絡など細かい業務が多く、担当者の負担は非常に大きくなりがち。

成果報酬型のサービスを活用することで、これらの業務を外部へ委託でき、採用担当者はコア業務に専念することが可能。

例えば、採用戦略の立案、内定者フォローなど、自社でしかできない価値の高い仕事に時間を使えるようになります。

結果的に、担当者のストレス軽減や長期的な人事部門のパフォーマンス向上にもつながるでしょう。

採用活動の効率化

RPO業者は、豊富な実績と独自ネットワークを活かし、自社では接点を持ちにくい潜在層にも働きかけることができます。

そのため、短期間で広範囲から質の高い候補者を集められる点が大きな強み。

また、選考プロセスを整理して応募者対応を迅速化することで、採用活動全体がスムーズに進行します。

最近では、AIやデータ分析を取り入れたサービスも増えており、候補者の動向を可視化して戦略的な判断ができるようになりました。

これらを活用することで、効率的かつ質の高い採用が実現し、組織の成長スピード向上に期待可能。

成果報酬型のデメリット

成果報酬型は多く利点がある一方、使い方を誤ると想定外コストやミスマッチを招く恐れがあります。

下記の注意点を把握し、契約前に要件と条件を細かく擦り合わせてください。

大量採用には向いていない場合がある

RPOの成果報酬型は、1名あたりの単価で費用が積み上がる仕組み。

10名規模の一括採用では、総額が跳ね上がるリスクがあります。

とくに料率が30%以上になる難易度の高いポジションを複数抱えると、予算を圧迫しかねません。

この対策として、定額型や従量課金型との併用で固定費を上限化し、採用難易度の高い職種だけを成果報酬型でカバーする設計が有効。

採用計画に応じて料金体系を分ける発想が、コスト最適化のカギとなります。

求める人物像とマッチしない可能性

短期での成果を優先するあまり、要件から少し外れた推薦が増えるリスクがあります。

これを抑えるには、必須/歓迎スキルの線引き、業務範囲と役割期待の明文化、面接評価観点の共有を徹底して行うことが重要。

定例会で不一致の具体的なフィードバックを返し、要件定義を継続的にアップデートしてください。

また、カルチャーフィットの認識合わせも重要。

候補者体験を損なわない範囲で、選考前情報の充実(プロジェクト事例・開発環境・働き方)を進めるとズレを減らすことが可能です。

契約内容によっては業務範囲が狭い

「母集団形成のみ」「面接設定まで」など、提供範囲が限定される契約も少なくありません。

そこで依頼後に齟齬が起きないよう、担当タスク表(RACI)を契約前に作るのがおすすめ。

課金トリガー(内定承諾/入社)や返金・リプレースの条件、レポート頻度、SLA(返信速度・設定期限)まで明文化しておきましょう。

必要に応じて、オプションで歩留まり改善の設計支援や面接官トレーニングを追加すると、成果につながりやすくなります。

成果報酬型とその他の料金体系との違い

採用代行サービスには、成果報酬型のほかに「定額型」や「従量課金型」があります。

それぞれ理解しておくことで、自社の採用状況、採用数、予算に合わせた最適なプランが選定可能に。

以下、3つの料金形態の特徴をまとめました。

料金形態費用相場特徴
成果報酬型採用者の年収の20~45%採用が決定した場合のみ費用が発生するため、コストリスクを抑えやすい
定額型月額10~100万円前後契約期間中は採用人数に関係なく一定料金で依頼可能
従量課金型応募者数やスカウト件数に応じて課金実施した業務量に応じて費用が変動し、柔軟なコスト調整ができる

違いを把握することでサービス選定の際に、自社に最も適した料金体系を選びやすくなります。

例えば、短期間で少人数を採用したい場合は成果報酬型、年間を通じて計画的に複数名を採用する場合は定額型がコストを抑えやすくなります。

また、採用活動に繁忙期と閑散期がある場合、従量課金型で必要時に利用する使い方もおすすめです。

そのため、ここからはそれぞれの料金体系について詳しく見ていきましょう。

定額型

定額型は、契約期間中の採用代行を一定料金で提供する料金体系です。

毎月決まった金額を支払う形が一般的で、費用は月額10万円〜100万円前後が目安。

採用人数で変動ない費用形態のため、採用計画が明確で複数名を継続的に採用したい企業に適切。

また、採用人数が多くなるほど1名あたりの採用コストが下がるため、コストパフォーマンスを重視したい企業にも有効な方式です。

ただし、採用人数が少ない月でも費用は固定されるため、繁閑差が大きい企業では注意が必要。

そのため、継続的な採用活動を前提としていて、中長期的に採用体制を整えたい企業との相性が良い料金体系といえます。

従量課金型

従量課金型は、実施した業務量に応じて費用が発生する料金体系です。

例えば、応募者対応件数やスカウト送信件数など、業務量や活動量を基準に課金されます。

採用活動が活発な時期は費用が増えますが閑散期には抑えられる、柔軟なコスト調整が強み。

繁忙期と閑散期で採用業務量が変動する企業に適し、必要の時だけ効率的にサービスを利用できます。

一方、業務が集中すると想定外にコストが膨らむリスクがあり、事前に課金基準の確認が重要。

そのため、短期的なプロジェクト型採用や臨時採用にもおすすめな仕組みとなっています。

成果報酬型の採用代行サービスおすすめ6選

成果報酬型で利用できるおすすめの採用代行サービスを6つ厳選して紹介。

それぞれの特徴や料金体系を比較することで、自社に最適なサービス選びに役立てましょう。

AchieveHR

AchieveHRは、株式会社b&qが提供するエンジニア採用に特化したRPOサービスです。

採用戦略の立案から母集団形成、候補者へのアプローチ、内定後のフォローまでを一貫して支援する「伴走型」のスタイルが特徴で、専任者のいない企業でも安心して利用可能。

全コンサルタントがSE採用経験を持ち、現場に即した求人票やスカウト文面を作成できる点が強み。

これにより、候補者への訴求力が高まり、ミスマッチの少ない採用を実現します。

また、ヘッドハンティングを活用した独自チャネルを持ち、優秀な人材にもアプローチ可能。

これまで100社以上を支援、採用成功率は90%以上

1ポジションあたり月間30名以上の候補者確保も実現し、最短26日で内定承諾に至る事例も持つ。

料金は月額固定費60万円と、採用決定時に発生する成功報酬(5〜40%)の組み合わせで決定します。

一般的なエージェントより20%程コストを抑えられる場合もあり、コスト面を考えてもお得。

エンジニア以外に営業職やCXOクラスも対応でき、幅広い採用ニーズをカバーできる点もポイント。

導入前に無料の採用戦略設計を提供し、最短1週間で支援を開始できます。

スピーディーかつ成果重視の採用を目指す企業にとって、頼れるパートナーとなるでしょう。

運営会社株式会社b&q
サービス概要エンジニア採用に特化した成果伴走型RPO
特徴採用戦略・選考フロー設計まで一貫サポート
費用月額料金:60万円
成功報酬:年収の5~40%

ヒトトレ採用

ヒトトレ採用は、完全成果報酬型の採用代行サービスです。

採用が決まらなかったら費用が一切発生しないうえ、結果が出なければ全額返金される保証制度があり、初めて外部委託を行う企業も安心して利用可能。

登録から最短7日でサービスを開始できるスピード感も大きな特徴で、急な欠員補充や短期間での採用活動にも対応。

さらに、採用担当者への研修や採用業務の内製化サポートも一貫して提供しており、サービス利用後も自社の採用力を高められる点が魅力です。

外部任せにするだけでなく、将来的には社内で効率的に採用を回せる仕組みづくりを目指せます。

成果が出なければ費用は一切かからないため、リスクを最小限に抑えながら、確実に成果を出したい企業に適したサービスといえるでしょう。

運営会社株式会社INREVO
サービス概要完全成果報酬型、短期間の導入可能
特徴返金保証つき、人事研修や内製化サポート提供
費用1名あたり変動(費用は一括前払い制)

エスプールリンク

エスプールリンクのRPOサービスは、面接設定までのプロセスを完全に代行できる点が大きな特徴。

求人票の作成や応募者対応、WEB面接の設定などをすべて任せられるため、採用担当者は最終面接や採用戦略の検討といったコア業務に集中できます。

多言語対応やチャットボットによる自動応答機能を備えており、外国籍人材を含む幅広い候補者に対応。

さらに、採用活動の効率化だけでなく、候補者へのレスポンススピードを向上させ、選考辞退の防止にもつながります。

完全カスタマイズ制のため、業界や採用課題に合わせた柔軟なプラン設計ができる点も魅力。

短期間での大量採用や繁忙期のサポートにも強く、採用リソースが不足している企業にとって頼れるパートナーといえるでしょう。

運営会社株式会社エスプールリンク
サービス概要面接設定までの完全代行サービス
特徴多言語・チャットボット対応
短期集中採用に強み
費用完全カスタマイズ制(要相談)

KENJINS

KENJINSは、企業の採用活動を丸ごと支援する「完全代行型」のRPOサービスです。

採用戦略の設計から母集団形成、応募者対応、面接調整、最終選考まで、採用プロセス全体をサポート。

とくに採用担当者のリソース不足に悩む企業や、採用ノウハウが社内に蓄積されていない企業にとって心強いパートナーです。

また、フルサポート型でありながら柔軟な対応が可能で、短期間での集中採用や、特定職種のスポット採用にも対応可能。

さらに、採用成功後に費用が発生する成果報酬型のプランも選択でき、採用リスクを抑えながら効率的に採用を進められるのが魅力です。

全国規模での採用支援にも対応しており、多拠点展開をしている企業に適切。

サポート範囲の広さと実績の豊富さから、多様な採用課題に対応できる点も好評です。

KENJINSは「採用活動を丸ごと任せたい」という企業におすすめのサービス。

運営会社プライドワークス株式会社
サービス概要採用戦略から応募者対応まで完全対応
特徴フルサポート型で柔軟な対応
全国採用も可能
費用要問合せ(成果報酬型プランあり)

Bases of Next の採用代行サービス

Bases of Nextが提供するサービスは、コストを抑えつつ効率的な採用活動を実現できる点が特徴。

1名採用につき25万円、面接設定は1件あたり3万円から対応など、低価格でのサービス提供が強み

また、担当はキャリアコンサルタント資格を持つ専門スタッフで構成されており、単なる代行ではなく、採用フロー全体の最適化をサポート。

求人票の作成から応募者対応、採用戦略の見直しまで幅広く対応できるため、採用活動にかける負担を大幅に削減できます。

さらに、初期費用10万円、月額料金5万円といった明確な料金体系が提示されており、導入前にコストを把握しやすい点も安心材料となります。

小規模な採用活動から中規模のプロジェクトまで柔軟に対応可能で、急な採用ニーズにも迅速に応えられるサービスです。

そのため、コストパフォーマンスを重視する企業に適しており、初めて採用代行を導入する場合でも安心して依頼できます。

運営会社Bases of Next株式会社
サービス概要キャリアコンサルタントによる採用代行
特徴低コスト、採用フローの最適化、柔軟な対応
費用初期費用:10万円
月額料金:5万円
成功報酬:年収の10%

アロネットの採用代行サービス

アロネットが提供する採用代行サービスは、完全成果報酬型を採用しており、採用が決定するまで費用が一切発生しないのが大きな特徴。

初期投資が不要なため、採用活動におけるリスクを最小限に抑えられます。

全国対応の求人掲載が可能で、地方や特定地域での採用にも柔軟に対応できる点が魅力。

また、経験豊富なスタッフが応募者対応から面接設定までを一括で代行するため、社内の採用担当者がコア業務に専念できます。

特に小規模企業やスタートアップなど、人事リソースが限られている企業にとっては、採用活動を効率化できる強力なサポートとなります。

コストを抑えながらも採用成功を重視したい企業に適したサービスです。

そのため、採用リスクを抑えつつ、効率的に全国で人材を確保したい企業におすすめのサービス。

運営会社株式会社アロネット
サービス概要全国対応可能な完全成果報酬型採用代行
特徴初期費用ゼロ
地方採用にも対応
無駄なコストを削減
費用完全成果報酬型(要問合せ)

成果報酬型の採用代行サービスを選ぶ際の5つのチェックポイント

成果報酬型の採用代行サービスは多くの企業が提供。

しかし、自社に合わないサービスを選ぶと採用活動がうまく進みません。

そこで、導入前に確認すべき5つのチェックポイントについて紹介。

これらを把握し、失敗やミスマッチを事前に防げるようにしましょう。

自社の採用要件を明確にする

サービスを選ぶ前に、まずは自社がどのような人材を必要としているのかを明確にすることが重要。

要件が曖昧なまま依頼してしまうと、代行会社が候補者を絞り込めず、ミスマッチの原因になります。

例えば「営業職を1名採用したい」という要件だけでは情報不足。

そのため、スキルや経験、人物像など複数の観点から詳細に設定しましょう。

確認すべきポイント

  • スキル・経験
    必須スキルと歓迎スキル、PCスキルなど具体的に記載する
  • 人物像
    自社カルチャーに合うかどうか、志向性を明確にする
  • ペルソナ
    年齢や職歴、転職理由などターゲット像を詳細に設定する
  • 予算と期限
    1名あたりの採用単価上限や採用完了までの期間を明示する

これらを整理することで、代行会社が最適な候補者を提案しやすくなり、採用成功率が高まります。

また、明確な要件を提示する企業は優先的に対応される傾向があり、結果として採用スピードの向上にもつながるでしょう。

具体的な実績や得意領域を確認する

成果報酬型を選ぶ際、代行会社がどの業界や職種に強みがあるか確認することが欠かせません。

特定分野に精通したパートナーを選べば、候補者提案の精度が高まり、短期間での成果も期待。

そこで、業者選定時をする際にとくにチェックしておきたいのが以下のポイントです。

確認すべき主な実績

  • 採用人数
    これまでに何名を採用成功に導いたか
  • 内定承諾率
    推薦した候補者のうち、実際に内定承諾に至った割合
  • 得意な職種
    営業、エンジニア、バックオフィスなど、強みを持つ領域
  • 得意な企業規模
    スタートアップ、中小企業、大企業など実績豊富な規模

これらの情報は、公式サイトや提案資料、担当者へのヒアリングで確認ができます。

もし自社と同じ業界や課題解決の経験があれば、ミスマッチのリスクが下がり、安心して一任可能。

複数社を比較しながら、自社に最も適したパートナーを見極めることが成功への第一歩となります。

担当者との相性

採用代行サービスの品質は、担当するスタッフの力量やコミュニケーション力に大きく左右されます。

そこで契約前に担当者と直接話し、信頼できる相手かどうかを慎重に見極めましょう。

確認しておくべきポイント

  • 専門性
    採用市場や対象職種について深い知識を持ち、具体的なアドバイスができるか
  • 提案力
    自社の課題を理解し、実践的な解決策を提示できるか
  • 相性
    相談しやすく、スムーズな意思疎通が図れる関係性を築けるか

担当者と良好な関係を築くことは、採用成功率を高めるうえで欠かせません。

初回の打ち合わせ時に相性をしっかり見極めることが、長期的な採用活動の成果につながります。

契約内容と業務範囲を細かく確認する

成果報酬型の採用代行サービスは、会社ごとに対応できる業務範囲や条件が大きく異なります。

契約後に「思っていた業務をやってもらえなかった」という事態を避けるため、契約前の確認が必須。

事前に確認しておくべき項目

  • 対応範囲
    求人票作成、媒体選定、スカウト代行、応募者対応、面接日程調整、合否連絡、内定者フォローなど、どこまでを代行してくれるのか
  • 費用の条件
    成果報酬が発生するタイミング(内定承諾時なのか、入社時なのか)、紹介人数の上限、手数料の有無
  • 途中解約の条件
    満足できなかった場合に解約できるか、その際の違約金や手続き内容

また、オプション契約を活用することで、業務範囲を柔軟に広げられる場合も。

これらを事前に明確にしておくことで、導入後のトラブルを防ぎ、自社の採用活動に最適化された運用ができるようになるでしょう。

情報共有のルールを事前に決める

サービス導入後の成果を最大化するためには、代行会社との綿密な情報共有が欠かせません。

事前のルール策定で、運用開始後の混乱や認識のズレを防ぎ、採用活動をスムーズに進められます。

具体的に決めておきたいポイント

  • 進捗報告の頻度
    週次や月次など、どのくらいの間隔で報告を受けるのかを明確にする
  • 報告内容
    応募者数や選考の進捗、面接後の候補者の反応や辞退理由など、必要な情報を具体的に定義
  • 使用するツール
    チャット(Slack、Chatworkなど)、プロジェクト管理ツール(Backlog、Asanaなど)、Web会議システム(Zoom、Google meet)など、やり取りの手段を決定

とくに成果報酬型では、進捗が遅れると費用発生のタイミングにも影響が出るため、情報共有体制の構築は非常に重要です。

導入から成果までの具体的な手順

成果報酬型の採用代行サービスを導入してから成果を出すまでの流れを、5つのステップに分けて解説。

全体像の理解で、計画的に採用活動を進めやすくなり、スムーズな運用につながるでしょう。

自社の課題と目的を整理

まずは採用活動における根本的な課題を明確にすることが最初のステップ。

例えば、「応募数が少ない」「選考辞退が多い」「採用スピードが遅い」といった現状を整理し、導入によってどの問題を解決したいのかをはっきりさせます。

具体的なアクション

  • 現状分析
    現在活用している採用チャネル、応募数、選考通過率、内定承諾率などのデータを収集し、採用フローのどこに課題があるかを可視化します。
  • 目標設定
    「3か月以内にエンジニアを2名採用」「応募数を2倍に増加」など、測定可能で明確な目標を設定しましょう。

こうした準備を行うことで、サービス導入後の効果測定が容易になり、PDCAをスムーズに回せます。

依頼する業務範囲を決定

次に、自社の採用フロー全体の中で「どこを外部委託するのか」を明確にします。

採用代行サービスは幅広い業務をカバーできますが、すべてを任せる必要はありません。

自社の課題やリソース状況に合わせて、委託範囲を選定することが重要。

具体的なアクション

  • リソース不足の洗い出し
    「面接の日程調整に時間がかかりすぎる」「スカウトメールを作成・送信するノウハウがない」など、現場で負担となっている業務を整理します。
  • 委託範囲の決定
    洗い出した課題をもとに、代行会社に求める業務を具体化しましょう。
    例えば「母集団形成から一次面接設定まで」「スカウト送信と応募者対応のみ」など、必要な部分に絞ることで費用対効果を高められます。

最初に範囲を明確にすることで、契約後の認識のズレや追加費用の発生を防げます。

候補サービスへの問い合わせ・比較

候補となる複数の成果報酬型サービスに問い合わせを行い、料金やサポート範囲、実績など比較検討。

1社に絞り込むのではなく、幅広く情報を集めることで、自社に最適なサービスを選びやすくなります。

具体的なアクション

  • 資料請求
    複数のサービスから資料を取り寄せ、提供内容や特徴を一覧で比較。
    料金や業務範囲、サポート体制などを整理して可視化すると判断がスムーズです。
  • 個別相談
    疑問点や懸念点を解消するために、オンライン相談やデモを実施してもらいます。
    担当者との相性を見極めるうえでも重要なステップです。
  • 見積もり取得
    実際に委託したい業務内容を伝え、見積もりを提示してもらいます。
    料金だけでなく、納期や成果報酬発生の条件も確認しましょう。

検討を丁寧に行うことで、導入後のミスマッチを防ぎ、納得感をもって選定できるようになります。

契約・オンボーディング

候補サービスを比較検討し、最も自社に合ったサービスを決定したら、正式に契約を締結。

その後、導入初期段階であるオンボーディングを実施し、スムーズな運用に向けた準備を整えます。

具体的なアクション

  • キックオフミーティング
    代行会社の担当者と初回の打ち合わせを行い、自社の採用要件やカルチャー、求める人物像を詳細に共有します。また、採用プロセスの流れや評価基準についてもすり合わせを行い、運用開始後の齟齬を防ぎましょう。
  • 情報共有体制の構築
    連絡窓口を明確化し、SlackやChatwork、メールなど使用するツールを決定。報告の頻度や形式を最初に決めておくことで、進捗管理がスムーズになります。
  • マニュアル・資料の共有
    社内ルールや面接マニュアルなどを代行会社に提供し、自社と同じ基準で業務を進められる体制を整えます。

これらを徹底することで、運用開始後の認識ズレを最小限に抑え、採用活動を効率よく進められます。

運用開始・効果検証

いよいよ採用活動が本格的にスタートします。

最初の段階では、計画通りに運用が進んでいるかを確認しながら、必要に応じ改善を行うことが重要。

代行会社との二人三脚で、継続的に採用プロセスを磨き上げていきましょう

具体的なアクション

  • 定期報告会
    週次や月次でミーティングを設定し、応募数や面接設定数などの進捗状況を共有。リアルタイムで課題を洗い出し、解決策をすぐに実行できる体制を構築します。
  • フィードバックの共有
    面接での候補者の反応や辞退理由などを代行会社と共有し、選考プロセスの改善につなげます。目指すのは、候補者体験の向上と採用成功率のアップです。
  • 効果検証
    契約終了時にはKPIの達成度や費用対効果を分析し、次回の採用戦略に活かします。成功要因と課題を振り返ることで、継続的な採用活動の最適化を実現させましょう。

成果報酬型の採用代行で費用対効果の高い採用活動を

成果報酬型の採用代行は、採用が成功した時点でのみ費用が発生するため、コストリスクを最小限に抑えられるのが大きな魅力。

とくに、限られた予算で優秀な人材を確保したい企業にとっては、有効な採用手法といえます。

本記事では、成果報酬型の仕組みや料金相場、メリット・デメリット、そしておすすめのサービスを詳しく解説しました。

さらに、選び方のポイントや導入後の手順も紹介しているため、実践的な知識として活用可能。

ここで得た情報をもとに、自社の採用課題に合ったサービスを選定し、効率的で費用対効果の高い採用活動を実現してください。

採用のプロの力を借りることで、採用の質とスピードが格段に向上するはずです。

WRITERライター情報

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執筆者

金田大和

株式会社b&q 執行役員

横浜国立大学卒。プロップテック企業にて、リテンションマーケティング事業や人事コンサルティング事業の立ち上げ、事業責任者として推進。その後、代表高稲とb&qを共同創業し、現在は執行役員として、多くの企業にHRを通じて本質的な価値を届けるべく、コンサルティング事業を含む複数のHR事業を管掌。これまでのキャリアを通じて合計500社以上の人事と対話し採用/組織改善を図る。